ServiceNowの投資対効果を最大化するために「やってはいけないこと」とは
業務の標準化と自動化の推進をコンセプトに開発されたITSMプラットフォーム「ServiceNow」。ITサービスマネジメントや資産管理、セキュリティオペレーション、カスタマーサービスマネジメントなど、幅広い業務に対応していることから、導入するエンタープライズ企業が増えています。
しかし、さまざまなことができるがゆえに「導入のハードルが高い」のも事実です。ServiceNowの導入に当たっては「導入によって何を目指すのか」「既存の業務プロセスをどう変えるのか」「それを実現するためにどのような形で実装するのか」といった、「一貫性のある目的と戦略なしには投資対効果を得るのが難しい」という側面があることを理解しておく必要があります。
エンタープライズIT協会では、東急不動産ホールディングスの柏崎正彦氏をゲストに迎え、正しいSaaSの選び方と投資対効果を出す方法について考えるイベントを開催。IT資産管理にServiceNowを採用した結果、管理をどこまで効率化できたのかを実データで検証するとともに、ServiceNow導入の失敗につながる「つまずきポイント」と「やってはいけないこと」について柏崎さんにお話しいただきました。
本記事の動画では、イベント参加者の方々から寄せられた質問に、柏崎氏とエンタープライズIT協会 代表理事でAnityA代表取締役の中野仁氏が回答する模様をご覧いただけます。
動画インデックス
・Q&A
【00:00:00】Q1：サービスのノウハウ蓄積について
【00:01:57】Q2：カスタマイズの範囲について
【00:14:23】Q3：インフラ系のアセット管理について
【00:16:35】Q4：機器情報の自動取得とソフトウェアバージョン検知について
【00:22:44】Q5：導入実績がある実務者の元でプロジェクトを経験することについて
【00:29:32】Q6：古いワークフローの廃止について
登壇者プロフィール
東急不動産ホールディングス株式会社
グループDX推進部 ITサービス企画グループ 主幹
柏崎正彦氏
ITベンチャーにて、IBM AS/400海外製ソフトウェアプリセールス（新規ビジネスを立ち上げ、4年で日本シェアNo1まで成長させる）と社内情シスを兼務後、EMCジャパンの情シスにて、日本拠点のITインフラ・ネットワーク・仮想化、ServiceNowをベースにしたIT組織変革を7年間担当。現在、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東急コミュニティーの情シスを兼務。東急不動産ホールディングス全体へのServiceNowの企画・展開、東急コミュニティーの全ファイルサーバー170台/200TB Box移行、デジタルアダプションPendo全社展開、ゼロトラネットワーク、OktaによるID管理など多くのSaaSプロジェクト導入を主導。最近は、デジタルアダプションを広めるため一般社団法人日本デジタルアダプション協会理事としても活動中。
株式会社 AnityA（アニティア）
代表取締役
中野仁
国内・外資ベンダーのエンジニアを経て事業会社の情報システム部門へ転職。メーカー、Webサービス企業でシステム部門の立ち上げやシステム刷新に関わる。2015年から海外を含む基幹システムを刷新する「5並列プロジェクト」を率い、1年半でシステム基盤をシンプルに構築し直すプロジェクトを敢行した。2019年10月からラクスルに移籍。また、2018年にはITコンサル会社AnityAを立ち上げ、代表取締役としてシステム企画、導入についてのコンサルティングを中心に活動している。システムに限らない企業の本質的な変化を実現することが信条。
